EOSLとは?分かりやすく解説!

公開日:2025/06/30

IT機器には寿命があり、メーカーのサポートが終了する時期を「EOSL」といいます。EOSLを迎えると故障時の修理が難しくなり、業務に支障をきたす可能性が高まります。安定した運用のためには、EOSLの意味やEOLとの違い、対応策を正しく理解しておくことが重要です。この記事では、それらのポイントをわかりやすく解説します。

EOSLとは?

IT機器を導入・運用するうえで避けて通れないのが、製品のサポート終了です。特に「EOSL(End of Service Life)」は、保守管理や更新計画を立てるうえで非常に重要なキーワードとなります。ここでは、EOSLの意味やその影響について、わかりやすく解説します。

EOSLの基本的な意味

EOSLとは、「End of Service Life(サービス提供終了)」の略称で、メーカーが製品に対して提供していたサポートや保守サービスを完全に終了する時期を指します。一般的には、製品の販売終了から5〜7年ほどでEOSLを迎えることが多いとされています

この時期を過ぎると、メーカーによる修理対応や部品供給といったサービスが一切提供されなくなります。たとえ製品に不具合が発生しても、メーカーは修理に対応できず、交換用の部品も入手困難になります。

EOSLに到達した機器を使い続ける場合、一定のリスクを伴います。機器の状態にかかわらず、万が一故障した際には迅速な復旧が難しくなり、突然システムが停止する可能性もあるため、事前に保守期限を把握しておくことが非常に重要です。

EOSL製品を使い続ける際の課題

EOSLを迎えた製品には、いくつかの明確な問題が生じます。まず、メーカーのサポートを受けられなくなり、修理やトラブル対応の依頼ができなくなります。また、部品が残っていても入手が困難な場合が多く、修理自体が事実上不可能になることもあります。

さらに、修理に対応できるエンジニアの数も減少傾向にあり、技術的な支援を受けられなくなる可能性も高まります。その結果、企業は急なトラブル発生時に対応手段を失い、業務に大きな支障をきたすリスクがあります。

こうしたリスクを回避するためには、EOSLを迎える前に機器の入れ替えを検討するか、メーカー以外の第三者保守サービスの利用を考えることが重要です。いずれの場合も、継続使用には慎重な判断が求められます。

EOSLは単に「サポートが終了する時期」ではなく、システム全体の維持管理における大きな転換点です。万が一の故障で業務が停止しないよう、あらかじめ対応策を準備しておくことが欠かせません。

EOSLとEOLの違い

IT機器やシステムの更新時期を検討する際によく使われる用語に、「EOSL」と「EOL」があります。この二つは似た意味で使われることも多いですが、実際には明確な違いがあります。ここでは、それぞれの意味と使い分けの重要性について解説します。

EOSLとEOLの意味の違い

EOSLは「End of Service Life」の略で、製品の保守サービスが終了することを指します。一方、EOLは「End of Life」の略で、製品としてのライフサイクル全体が終了した状態を意味します。

両者ともメーカーのサポート終了を示しますが、EOLのほうがより広範囲をカバーしています。具体的には、EOSLは主にハードウェアの保守終了を意味するのに対し、EOLはハードウェア本体だけでなく、関連するソフトウェアのサポート終了も含む場合があります。

たとえば、ある機器がEOLになると、その周辺機器や関連ソフトウェアの更新・提供も停止されることがあり、システム全体に影響が及ぶ可能性があります。そのため、EOLの意味を正しく理解し、影響範囲を把握しておくことが重要です。

言葉の使い分けが必要な理由

EOSLとEOLは、実務の現場では明確に区別されずに使われることも少なくありません。しかし、製品の保守状況や導入計画を正確に把握するためには、それぞれの言葉が示す範囲を正しく理解することが重要です。

特に、EOLは単なる製品の終息だけでなく、メーカーが製品の提供自体を終了する時期を指す場合があります。一方、EOSLはサービスや修理、部品の提供など、保守に関する終了を意味します。

保守契約を結んでいる場合や製品を延命使用する際には、EOSLの時期を正確に把握することが必要です。逆に、新しい製品への切り替え時期を検討する際には、EOLの情報が参考になります。

自社製品の状態を把握するために

EOSLとEOLの違いを理解したうえで、自社のIT資産の現状を見直すことが重要です。特に、メーカーの保守が終了しているにもかかわらず、同じ機器を使い続けている場合は、運用リスクが高まっている可能性があります

保守期限を過ぎた機器が業務の中核を担っている場合、故障時に業務が停止する恐れがあります。そのため、どの機器がEOSLやEOLを迎えているのかを一覧化し、重要度や使用状況に応じて対応方針を策定しておくことが安心です。

また、EOSLとEOLの使い分けは、メーカーや文脈によって異なる場合もあるため、公式情報を基に自社の機器のサポート終了時期を定期的に確認する姿勢が求められます。

EOSLになったらどうすればよい?

IT機器がEOSLを迎えると、メーカーからの保守サービスが受けられなくなり、突発的な故障への対応が難しくなります。しかし、すぐに機器を買い替えることが難しい場合も多く、その場合は運用を継続するための代替手段を検討する必要があります。ここでは、EOSL製品に対する代表的な3つの対応策をご紹介します。

EOSL保守を利用する

多くの企業がまず検討するのが、メーカー以外の保守サービスを提供する「第三者保守」の活用です。これは「EOSL保守」とも呼ばれ、メーカーがサポートを終了した製品に対しても、修理や部品交換、定期点検などのサービスを継続して受けられます。

第三者保守のメリットは、コストを抑えつつ製品の継続使用が可能になる点です。新たに機器を買い替えるには多くの予算や時間が必要ですが、第三者保守を利用すれば現在の環境を維持しつつ、必要に応じて段階的に更新を進められます。

また、保守会社によっては対象機器の部品を豊富に在庫していたり、独自の技術力で部品交換に対応できる場合もあります。重要なのは、自社の運用環境や機器の役割に適した保守プランを選択することです。

EOSLスポット修理に対応する

継続的な保守契約を結ばなくても、万一の際に単発で修理対応を依頼できる「スポット修理」も有効な選択肢のひとつです。突然のトラブル時のみ対応してほしいというニーズに応える、柔軟な方法として利用されています。

スポット修理は、問題が発生した際に問い合わせを行い、故障箇所の診断や部品交換を実施してもらう仕組みです。長期契約の負担を避けつつ、必要な時だけコストをかけて対応できるため、予算に限りのある中小企業でも導入しやすい方法と言えます。

ただし、すべての製品で対応可能なわけではなく、修理部品の在庫状況や技術者の確保によっては対応が難しい場合もあります。日頃からスポット修理に対応できる業者を把握しておくことが重要です。

パーツ・システムごとの交換を検討する

機器全体を一度に更新するのが難しい場合は、必要な部分だけを交換・更新する方法もあります。例えば、故障しやすいパーツを事前に取り寄せておき、必要なタイミングで交換する方法や、システムの一部だけを新しい機器に入れ替える方法が該当します。

パーツ単位での交換であれば、初期投資を抑えながら継続使用が可能です。サーバーなどの基幹設備においても、ストレージやメモリなど限定的な部分を更新することで性能の維持が期待できます。

また、システム構成を段階的に見直しながら入れ替えていくことで、予算や人員の負担を最小限に抑えられます。全体の入れ替えに踏み切る前の「つなぎ」としても有効な手段と言えるでしょう。

まとめ

EOSLとは、メーカーによる製品の保守サービスが終了する時期を指し、EOLよりも限定的な意味を持ちます。どちらもサポートが受けられなくなる点では共通しており、適切な対応が欠かせません。対策としては、第三者保守を活用した継続運用、スポット修理による柔軟な対応、部品単位での交換などが挙げられます。機器の役割や重要度に応じて最適な方法を選ぶことが重要です。EOSLは避けられないものだからこそ、早めの準備と判断が求められます。

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会社名フィールドワンネットワンネクストインフォメーション・システム・サービスパークプレイステクノロジーズEvernexアプライドテクノロジーゲットイット
特徴設立40年以上、大手企業を中心に200社以上の保守実績を持つ24時間365日の運用保守体制&デリバリー体制IBM社メインフレーム装置の保守を中心に、マルチベンダー保守対応やハード障害通知サービスなどを提供平均15年以上のメーカー経験を持つフィールドサービスとバッジ付きの上級L3エンジニアがサービスを提供資産寿命の延長と包括的なマルチベンダーデータセンターメンテナンスにおいて40年の経験がある「第三者保守」+「ICTインフラ構築サービス」で保守、次なるシステムの提案とトータルサポートが可能顧客の状況に応じてオーダーメイドの保守サービスにも柔軟に対応
創業年1982年2019年1997年1991年(US本社)記載なし(40年以上の経験)1984年2001年
導入されている主な業界電気機器、電気・ガス、化学など金融機関、SIer、通信事業者など金融業、製造業、流通・アパレルなど小売業、医療系、飲料メーカーなど記載なしリース会社、システム会社、製造業などトヨタ自動車株式会社、コクヨ株式会社、アコム株式会社など
対応機器メーカーDEC、Oracle、富士通、Fujitsu、Dell、HP、EMC、Sun、NetAPP、Bloadcom、CISCO、Fortinet、F5、Panasonic、AlliedTelesisCisco Systems、Juniper Networks、Brocade、Extreme、ADVA、APRESIA、Citrix Systems、Ruckus Networks、FUJITSUなどIBM、HP、CISCO、ORACLE(Sun)、EMC、Lenovo、Brocade、NetApp、F5、JuniperDell EMC、IBM、Lenovo、Cisco、HITACHI、Dell 、intel、HPE、NetApp、Juniper、Sun/OracleBroadcom、BULL、Cisco、DEC、DELL EMC、Fujitsu、HITACHI、Huawei、IBM、Juniper、Netapp、SUN OracleなどCisco、HP、DELL、Juniper、IBM xSeries、Oracle・Sun、DELL EMC、NetApp、YAMAHA、富士通、NEC、HITACHI、AS/400などCisco、Dell、FUJITSU、Hitachi、IBM、三菱、NEC、NetApp、OKI、SEIKO、SONY、Oracle、TOSHIBA、YAMAHAなど
実績に関する記載・設立から40年以上
・200社以上、約2,000システムの保守実績
・電気業界で上位20社中18社など、各業界のトップ企業がフィールドワンを採用
・34年以上前のシステムも延命
・豊富なICT基盤販売実績・元IBM技術員を中心に、高い保守サービスを提供
・金融系を中心にした高い運用実績
・180か国でサービスを提供
・2万1,500社以上をサポート
・SLAコミットメント率93%
・50万以上のシステムをサポート
・2021年保守契約締結件数1584件
・設立から40年以上
・サービス導入実績累計1,800社以上
・「ホワイト企業大賞」特別賞受賞、「働きがいのある会社ランキング」入賞
対応地域全国全国大阪市、名古屋市に営業所あり国内22か所に保守部品倉庫あり記載なし全国全国
会社所在地〒162-0053 東京都新宿区原町3-87-4 NTビル1F 〒100-0005 東京都千代田区丸の内2-7-2JPタワー本社
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