サーバやネットワーク機器などのIT機器は、いつまでも使い続けられるわけではありません。メーカーが定めたサポート期間が終了すると、修理や部品交換が受けられなくなる場合があります。この状態を示す言葉がEOSLです。本記事では、EOSLの基本と第三者保守という選択肢について説明します。
第三者保守とは何かを理解する
EOSLを迎えた機器への対応として、近年よく聞かれるのが「第三者保守」です。まずは、この仕組みがどのようなものなのかを見ていきましょう。
メーカー保守との違い
第三者保守とは、機器を製造したメーカー以外の専門企業が行う保守サービスです。通常、サーバやストレージ、ネットワーク機器には、あらかじめメーカーによる保守期間が設定されています。しかし、一定年数が経過するとメーカー保守は終了します。メーカー保守が終わった後も、機器をそのまま使い続けたい場合に選ばれるのが第三者保守です。第三者保守では、メーカーとは独立した保守会社が点検や修理、部品交換などを行います。メーカーの正規サービスではありませんが、長年IT機器を扱ってきた企業が対応するため、実務面でのサポートを受けられる点が特徴です。
どのような機器が対象になるのか
第三者保守の対象となるのは、主にサーバ、ストレージ、ルーター、スイッチなどの基幹システムを支える機器です。これらは一度導入すると長期間使われることが多く、メーカー保守が終わってもすぐに入れ替えが難しいケースがあります。そのような機器を無理に入れ替えず、必要な範囲で使い続けるために、第三者保守が活用されています。
EOSLとは何を意味するのか
第三者保守を考えるうえで欠かせないのがEOSLという考え方です。言葉の意味と、実務上の影響を見ていきます。
EOSLの基本的な考え方
EOSLとは、製品のサービス提供が終了する時点を指します。メーカーがその製品に対する修理対応や部品供給を行わなくなる状態です。EOSLが発表されると、その機器は公式サポートの対象外となります。とはいえ、EOSLを迎えたからといって、すぐに機器が使えなくなるわけではありません。ただし、万が一故障が起きた場合、メーカーに頼れなくなります。そのため、運用を続ける場合は、自社で対応方法を考える必要が出てきます。
EOLやEOSとの違い
EOSLと似た言葉に、EOLやEOSがあります。EOLは製品の製造や販売そのものが終了する段階を指します。一方、EOSは技術サポートや問い合わせ対応が終了する状態です。これらは製品のライフサイクルを示す言葉ですが、実務においてとくに影響が大きいのがEOSLです。なぜなら、修理や部品交換ができなくなる可能性が高く、システムの安定運用に直結するためです。そのため、EOSLの時期を把握し、事前に対策を考えることが重要とされています。
第三者保守を利用するメリット
EOSLを迎えた機器への対応として、第三者保守を選ぶ企業が増えています。その理由を具体的に見ていきます。
IT機器をすぐに入れ替えなくて済む
第三者保守を利用する最大のメリットは、機器の入れ替え時期を自由に調整できる点です。メーカー保守が終わったからといって、必ずしもすぐに新しい機器を導入する必要はありません。システムの刷新には、費用だけでなく、設計や検証、切り替え作業など多くの時間と手間がかかります。第三者保守を活用すれば、現在の環境を維持しながら、余裕をもって次の計画を立てられます。
運用コストを抑えやすい
第三者保守は、メーカーの保守延長サービスと比べて費用を抑えられる場合があります。必要なサービスだけを選べる契約形態も多く、過剰なコストをかけずに済みます。また、一度にすべての機器を入れ替えるのではなく、段階的に更新する選択も可能です。その結果、予算の平準化につながり、経営面での負担を軽減できます。
安定した運用を続けやすい
古い機器であっても、定期的な点検や迅速な対応があれば、安定した稼働は充分に可能です。第三者保守会社は、特定の機器に特化した知識をもっていることもあり、現場に即した対応が期待できます。トラブルが起きた際の対応先が明確になることで、社内の不安も減り、日常の運用を落ち着いて続けられる点もメリットのひとつです。
第三者保守を利用する際の注意点
便利な第三者保守ですが、導入前に確認しておきたい点もあります。事前に理解しておくことで、後悔を防げます。
部品の確保状況を確認する
第三者保守では、交換用の部品をメーカーから直接取り寄せられない場合があります。そのため、保守会社が必要な部品をどの程度確保しているのかを確認することが重要です。とくに、海外製の古い機器などは、部品の入手に時間がかかる可能性があります。対応スピードに影響するため、事前のチェックが欠かせません。
サポート体制が自社に合っているか
障害が発生した際の対応時間や連絡方法、現地対応の有無などは、保守会社によって異なります。自社の業務にとって、どの程度の対応レベルが必要なのかを整理したうえで選ぶことが大切です。24時間対応が必要なのか、平日のみで問題ないのかなど、運用実態に合わせて検討することが求められます。
情報管理やセキュリティ面の確認
外部の企業が機器に触れる以上、情報管理体制の確認も欠かせません。どのようなルールで作業が行われるのか、個人情報や機密情報への配慮がされているかを事前に確認しておくと安心です。契約内容や守秘義務の有無をしっかり確認することが、リスクを抑えるポイントになります。
まとめ
EOSLを迎えたIT機器は、必ずしもすぐに入れ替える必要はありません。第三者保守を利用すれば、現在の環境を活かしながら、計画的に次のステップを考えられます。コストを抑えつつ、安定した運用を続けたい企業にとって、有効な選択肢といえるでしょう。ただし、部品の確保状況やサポート体制、情報管理など、事前に確認すべき点もあります。自社の運用状況を整理したうえで、無理のない形で第三者保守を取り入れることが大切です。
