EOSL後の延命保守サービスとは?メリットや注意点を解説

公開日:2024/04/30
延命

EOSL後の延命保守サービスは、End of Service Life(EOSL)を迎えたIT機器やシステムに対して、メーカー以外のサードパーティーが提供する保守サービスのことです。この記事では、EOSL保守サービスの概要とその利用時のメリット、注意点について解説します。

EOSL後の延命保守サービスとは?

EOSL後の延命保守サービスは、End of Service Life(EOSL)を迎えたIT機器やシステムに対して、通常は製造元ではなくサードパーティーが提供する保守サービスのことです。製造元による製品のサポートが終了した後でも、延命保守サービスを利用することで、機器やシステムの寿命を延ばし、安定した運用を維持することが可能です。

通常、製造元が製品のサポートを終了すると、セキュリティアップデートや技術サポートの提供が停止されます。これにより、機器やシステムのセキュリティリスクが高まり、運用上の課題が生じる可能性があるのです。延命保守サービスは、このような状況下で製品の運用を継続するための選択肢として提供されます。

延命保守サービスには、製品の修理やメンテナンス、技術サポート、セキュリティアップデートの提供などが含まれる場合があります。これにより、製品の安定した運用を維持しつつ、セキュリティリスクを最小限に抑えられるのです。

ただし、延命保守サービスを利用する際には、サービス提供業者の信頼性や技術力、サービス内容などを検討する必要があります。また、新しい製品への移行計画も併せて検討することが重要です。

EOSL後の延命保守サービスのメリット

EOSLを迎えたIT機器やシステムに対する延命保守サービスは、製品のサポート終了後でも安定した運用を維持し、ビジネスに重要な利益をもたらします。以下に、EOSL後の延命保守サービスの主なメリットを紹介しましょう。

コスト削減

新しい製品を導入するためには、高額な初期費用や設置コストがかかります。しかし、延命保守サービスを利用することで、既存の機器やシステムを継続使用できるのです。そのため、新製品を購入するよりも低コストで運用を維持できます。

使い慣れた製品の継続利用

従業員が既存の製品やシステムに慣れている場合、新しい製品に移行することは生産性の低下やトレーニングコストの増加を招く可能性があります。延命保守サービスを利用することで、従業員は使い慣れた製品を継続使用でき、業務効率を維持できるのです。

運用の安定化

EOSL後の製品は、メーカーのサポートが終了しているため、故障やセキュリティリスクに対処することが困難になります。しかし、延命保守サービスを利用することで、製品の修理やメンテナンス、セキュリティアップデートの提供などが継続されるのです。これにより、運用中断やトラブルのリスクを最小限に抑えることができます。

セキュリティリスクの軽減

EOSL後の製品は、セキュリティアップデートの提供が停止されるため、セキュリティリスクが増大します。しかし、延命保守サービスを利用することで、セキュリティアップデートや脆弱性対策が提供され、セキュリティリスクを軽減できるのです。

移行計画の時間確保

新しい製品への移行には、計画立案や導入準備、トレーニングなど多くの時間とリソースが必要です。延命保守サービスを利用することで、移行計画を立てる時間を確保し、スムーズな移行を実現できるのです。

EOSL後の延命保守サービスの注意点

EOSL後の延命保守サービスを検討する際には、いくつかの重要な注意点があります。ここでは、それらの注意点について解説しましょう。

サービス品質の差異

すべてのサービス提供会社が同じレベルのサポートを提供するわけではありません。保守サービスの品質や範囲は業者によって異なるため、提供されるサービス内容を十分に理解することが重要です。安価なサービスはコスト面で魅力的に見えますが、サービス品質に不満を抱く可能性があります。

コストとメリットの検討

EOSL後の延命保守サービスのコストを新しい機器への投資と比較し、経済的なメリットがあるかどうかを検討することが重要です。延命保守サービスの費用が新製品導入に比べて割高である場合や、サポート範囲が充分でない場合は、ほかの選択肢を検討する必要があります。

技術的な問題への対応能力

サービス提供会社が実際に技術的な問題に対応できる能力をもっているかどうかを評価することが不可欠です。適切な技術スキルや経験がない場合、問題が解決されずにシステムの停止やデータの損失などが発生する可能性があります。

業者の実績と評判

信頼できるEOSL保守サービス提供業者を選ぶために、業者の実績と評判を確認することが重要です。過去の顧客の評価や実績を調査し、信頼性の高い業者を選択することで、問題解決やサポート品質の向上が期待できます。

技術の進化と将来性

EOSL後の延命保守サービスを利用することで一時的な解決が得られる場合でも、長期的な視野で技術の進化や将来性を考慮することが重要です。延命保守サービスを継続することが将来的に適切でなくなる可能性や新しい技術への移行が必要になる可能性を考慮しましょう。

まとめ

ここまで、製造元のサポートが終了したEOSL製品の保守サービスについて、サービス利用のメリットや注意点を解説しました。EOSL保守サービスとは、メーカーの保証期間が切れた製品を第三者が保守を担当するサービスです。このサービスを利用することで製品の寿命を延ばし、安全な運用を続けることが可能になります。新しい製品以降と比べてコスト削減であることが多く、運用の安定化やセキュリティリスクの軽減といったメリットがあるのです。EOSL保守サービスを検討する際はサービス提供会社の信頼性や知識・技術レベルを参照し、最適な業者を選びましょう。

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引用元:https://www.get-it.ne.jp/
会社名フィールドワンネットワンネクストインフォメーション・システム・サービスパークプレイステクノロジーズEvernexアプライドテクノロジーゲットイット
特徴設立40年以上、大手企業を中心に200社以上の保守実績を持つ24時間365日の運用保守体制&デリバリー体制IBM社メインフレーム装置の保守を中心に、マルチベンダー保守対応やハード障害通知サービスなどを提供平均15年以上のメーカー経験を持つフィールドサービスとバッジ付きの上級L3エンジニアがサービスを提供資産寿命の延長と包括的なマルチベンダーデータセンターメンテナンスにおいて40年の経験がある「第三者保守」+「ICTインフラ構築サービス」で保守、次なるシステムの提案とトータルサポートが可能顧客の状況に応じてオーダーメイドの保守サービスにも柔軟に対応
創業年1982年2019年1997年1991年(US本社)記載なし(40年以上の経験)1984年2001年
導入されている主な業界電気機器、電気・ガス、化学など金融機関、SIer、通信事業者など金融業、製造業、流通・アパレルなど小売業、医療系、飲料メーカーなど記載なしリース会社、システム会社、製造業などトヨタ自動車株式会社、コクヨ株式会社、アコム株式会社など
対応機器メーカーDEC、Oracle、富士通、Fujitsu、Dell、HP、EMC、Sun、NetAPP、Bloadcom、CISCO、Fortinet、F5、Panasonic、AlliedTelesisCisco Systems、Juniper Networks、Brocade、Extreme、ADVA、APRESIA、Citrix Systems、Ruckus Networks、FUJITSUなどIBM、HP、CISCO、ORACLE(Sun)、EMC、Lenovo、Brocade、NetApp、F5、JuniperDell EMC、IBM、Lenovo、Cisco、HITACHI、Dell 、intel、HPE、NetApp、Juniper、Sun/OracleBroadcom、BULL、Cisco、DEC、DELL EMC、Fujitsu、HITACHI、Huawei、IBM、Juniper、Netapp、SUN OracleなどCisco、HP、DELL、Juniper、IBM xSeries、Oracle・Sun、DELL EMC、NetApp、YAMAHA、富士通、NEC、HITACHI、AS/400などCisco、Dell、FUJITSU、Hitachi、IBM、三菱、NEC、NetApp、OKI、SEIKO、SONY、Oracle、TOSHIBA、YAMAHAなど
実績に関する記載・設立から40年以上
・200社以上、約2,000システムの保守実績
・電気業界で上位20社中18社など、各業界のトップ企業がフィールドワンを採用
・34年以上前のシステムも延命
・豊富なICT基盤販売実績・元IBM技術員を中心に、高い保守サービスを提供
・金融系を中心にした高い運用実績
・180か国でサービスを提供
・2万1,500社以上をサポート
・SLAコミットメント率93%
・50万以上のシステムをサポート
・2021年保守契約締結件数1584件
・設立から40年以上
・サービス導入実績累計1,800社以上
・「ホワイト企業大賞」特別賞受賞、「働きがいのある会社ランキング」入賞
対応地域全国全国大阪市、名古屋市に営業所あり国内22か所に保守部品倉庫あり記載なし全国全国
会社所在地〒162-0053 東京都新宿区原町3-87-4 NTビル1F 〒100-0005 東京都千代田区丸の内2-7-2JPタワー本社
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