EOSL後の延命保守サービスとは?メリットや注意点を解説

公開日:2024/04/30 最終更新日:2025/09/04
延命

EOSL後の延命保守サービスは、End of Service Life(EOSL)を迎えたIT機器やシステムに対して、メーカー以外のサードパーティーが提供する保守サービスのことです。この記事では、EOSL保守サービスの概要とその利用時のメリット、注意点について解説します。

EOSL後の延命保守サービスとは?

EOSL後の延命保守サービスは、End of Service Life(EOSL)を迎えたIT機器やシステムに対して、通常は製造元ではなくサードパーティーが提供する保守サービスのことです。製造元による製品のサポートが終了した後でも、延命保守サービスを利用することで、機器やシステムの寿命を延ばし、安定した運用を維持することが可能です。

通常、製造元が製品のサポートを終了すると、セキュリティアップデートや技術サポートの提供が停止されます。これにより、機器やシステムのセキュリティリスクが高まり、運用上の課題が生じる可能性があるのです。延命保守サービスは、このような状況下で製品の運用を継続するための選択肢として提供されます。

延命保守サービスには、製品の修理やメンテナンス、技術サポート、セキュリティアップデートの提供などが含まれる場合があります。これにより、製品の安定した運用を維持しつつ、セキュリティリスクを最小限に抑えられるのです。

ただし、延命保守サービスを利用する際には、サービス提供業者の信頼性や技術力、サービス内容などを検討する必要があります。また、新しい製品への移行計画も併せて検討することが重要です。

EOSL後の延命保守サービスのメリット

EOSLを迎えたIT機器やシステムに対する延命保守サービスは、製品のサポート終了後でも安定した運用を維持し、ビジネスに重要な利益をもたらします。以下に、EOSL後の延命保守サービスの主なメリットを紹介しましょう。

コスト削減

新しい製品を導入するためには、高額な初期費用や設置コストがかかります。しかし、延命保守サービスを利用することで、既存の機器やシステムを継続使用できるのです。そのため、新製品を購入するよりも低コストで運用を維持できます。

使い慣れた製品の継続利用

従業員が既存の製品やシステムに慣れている場合、新しい製品に移行することは生産性の低下やトレーニングコストの増加を招く可能性があります。延命保守サービスを利用することで、従業員は使い慣れた製品を継続使用でき、業務効率を維持できるのです。

運用の安定化

EOSL後の製品は、メーカーのサポートが終了しているため、故障やセキュリティリスクに対処することが困難になります。しかし、延命保守サービスを利用することで、製品の修理やメンテナンス、セキュリティアップデートの提供などが継続されるのです。これにより、運用中断やトラブルのリスクを最小限に抑えることができます。

セキュリティリスクの軽減

EOSL後の製品は、セキュリティアップデートの提供が停止されるため、セキュリティリスクが増大します。しかし、延命保守サービスを利用することで、セキュリティアップデートや脆弱性対策が提供され、セキュリティリスクを軽減できるのです。

移行計画の時間確保

新しい製品への移行には、計画立案や導入準備、トレーニングなど多くの時間とリソースが必要です。延命保守サービスを利用することで、移行計画を立てる時間を確保し、スムーズな移行を実現できるのです。

EOSL後の延命保守サービスの注意点

EOSL後の延命保守サービスを検討する際には、いくつかの重要な注意点があります。ここでは、それらの注意点について解説しましょう。

サービス品質の差異

すべてのサービス提供会社が同じレベルのサポートを提供するわけではありません。保守サービスの品質や範囲は業者によって異なるため、提供されるサービス内容を十分に理解することが重要です。安価なサービスはコスト面で魅力的に見えますが、サービス品質に不満を抱く可能性があります。

コストとメリットの検討

EOSL後の延命保守サービスのコストを新しい機器への投資と比較し、経済的なメリットがあるかどうかを検討することが重要です。延命保守サービスの費用が新製品導入に比べて割高である場合や、サポート範囲が充分でない場合は、ほかの選択肢を検討する必要があります。

技術的な問題への対応能力

サービス提供会社が実際に技術的な問題に対応できる能力をもっているかどうかを評価することが不可欠です。適切な技術スキルや経験がない場合、問題が解決されずにシステムの停止やデータの損失などが発生する可能性があります。

業者の実績と評判

信頼できるEOSL保守サービス提供業者を選ぶために、業者の実績と評判を確認することが重要です。過去の顧客の評価や実績を調査し、信頼性の高い業者を選択することで、問題解決やサポート品質の向上が期待できます。

技術の進化と将来性

EOSL後の延命保守サービスを利用することで一時的な解決が得られる場合でも、長期的な視野で技術の進化や将来性を考慮することが重要です。延命保守サービスを継続することが将来的に適切でなくなる可能性や新しい技術への移行が必要になる可能性を考慮しましょう。

EOSLを迎えたらどうなる?

EOSL(End of Service Life)とは、メーカーが製品に対するサポートを完全に終了する時期を指します。ハードウェア機器においては、製造から一定期間が経過すると新しい部品の供給や修理対応が難しくなるため、メーカー側が公式にサポート終了を宣言します。EOSLを迎えた機器は、公式な修理受付やファームウェア更新、セキュリティパッチの提供が一切受けられなくなります。

実際の運用現場では、EOSLを迎えた機器をそのまま利用し続けることにリスクが伴います。たとえば、故障時に部品が入手できず、復旧に長時間を要してしまうケースも少なくありません。また、サポート終了によりセキュリティリスクが高まる点も無視できません。特に、企業の基幹システムを担うサーバーやストレージは、一度停止すると業務全体に甚大な影響を及ぼします。

しかし、EOSLを迎えたからといって直ちに機器が使えなくなるわけではありません。正常に稼働している機器であれば、そのまま利用を続けることも可能です。その際に選択肢となるのが「第三者保守サービス(マルチベンダー保守)」です。

メーカーのサポート終了後でも、専門の保守ベンダーが部品調達や修理対応を提供することで、安定稼働を維持できます。コスト削減や設備投資の先送りを実現する手段として、多くの企業がEOSL保守を検討しています。

EOLとの違い

EOSLと混同されやすい言葉として「EOL(End of Life)」があります。両者は似ていますが意味合いが異なるため、正しく理解しておくことが重要です。

EOLは、メーカーが製品の販売や新規提供を終了する段階を指します。つまり、新品の販売は終了しますが、サポート自体はしばらく継続されることがほとんどです。

たとえば、製品発売から数年が経過すると、後継モデルが登場し、旧モデルは販売終了となります。この状態をEOLと呼びます。一方、EOSLはサポート自体が完全に打ち切られる状態であり、EOLよりもさらに進んだ段階を意味します。

企業にとって、EOLを迎えた時点ではまだ安心して利用を続けられますが、メーカーとしては後継機への移行を促す段階に入っています。そのため、新機能の追加や大規模なアップデートは期待できず、将来的にEOSLが迫っていることを意識する必要があります。

つまり、EOLは「販売終了」、EOSLは「サポート終了」と整理すると理解しやすいでしょう。両者の違いを理解しておくことで、計画的に機器更新や延長保守の利用を検討でき、急なシステム停止や予期せぬコスト増を回避することにつながります。

EOS・EOSSとの違い

IT機器のライフサイクルを表す用語には、EOSやEOSSといった言葉も存在します。これらはEOSLと似ているため混同されがちですが、意味が異なります。

EOS

まず「EOS(End of Sales)」は、製品・サービスの販売終了を意味しています。ただし、メーカーによっては、保守サービス終了(End of Support)の意味で使われることもあるため、注意が必要です。

導入している製品やサービスのEOSを調べる際には、どちらの意味を指すのか、しっかり確認しておきましょう。

EOSを迎えると、製品・サービスを購入したり、メーカーからのサポートが受けられなくなったりします。とくに、保守サービスが終了した場合には、ユーザーにとってはサイバー攻撃のリスクが増大します。EOSを迎える前に、購入もしくは第三者保守を検討しましょう。

EOSS

次に「EOSS(End of Standard Support)」は、Dell EMS製品の標準保守期間終了を意味しています。なお、一部の製品はExtended Supportを利用することで、メーカー保守の継続が可能です。Extended Supportを受けられない製品に関しては、EOSSを迎えた後はメーカー保守が受けられなくなるため、注意しましょう。

一方、EOSLは「製品そのもののライフサイクル終了」を意味し、ハードウェアもソフトウェアも含めて完全にサポートがなくなる状態です。EOSやEOSSは部分的な終了段階を指すのに対し、EOSLは最終段階という違いがあります。企業にとっては、それぞれのタイミングを把握し、機器更新や延長保守への移行を計画的に進めることが重要です。

EOSL保守の対象機器

EOSL保守サービスは、サーバー、ストレージ、ネットワーク機器など、幅広いハードウェアを対象としています。サーバーでは、Dell、HPE、富士通、NECといった主要メーカーの製品がサポート対象になります。基幹業務を担うサーバーは停止リスクが高く、EOSL後も利用を続けたいというニーズが特に強い分野です。

ストレージでは、NetApp、EMC、Hitachiなどの大規模ストレージ装置が対象となります。大容量データを扱う装置は更新コストが高額なため、延長保守でライフサイクルを延ばすことで、大きなメリットが得られます。

ネットワーク機器では、CiscoやJuniperといったルーター・スイッチが代表的です。企業ネットワークの根幹を支える機器であり、EOSL後にすぐリプレースするのは現実的ではないケースも多いため、第三者保守の需要が高まっています。

このように、EOSL保守の対象機器は多岐にわたり、現場のニーズに応じて柔軟に対応可能です。設備投資の先送りや予算削減を目的として、多くの企業が積極的に活用しています。

EOSL延長保守サービスの標準内容は?

EOSL延長保守サービスは、メーカーサポート終了後の機器を安心して利用し続けられるよう、故障対応から運用支援まで幅広いサポートを提供しています。ここでは、代表的なサービス内容を紹介します。

ハードウェア保守・修理

EOSL延長保守の中心となるのは、ハードウェアの修理や部品交換です。メーカーサポートが終了した機種でも、第三者保守ベンダーでは独自に保守開発を行い、公式ではサポート対象外の機器でも対応可能な場合があります。

部品は国内外のセカンドマーケットから調達し、検品や動作確認を経て保守拠点で管理されています。パーツは顧客ごとに分けて保管され、必要に応じて一括調達を行うなど、長期保守を前提とした運用が可能です。

中には、定期点検によって機器の状態を確認し、トラブルを未然に防ぐ仕組みが整っているサービスも存在します。

オンサイト対応とパーツ送付サービス

障害発生時には、エンジニアが現地に駆けつけて修理を行う「オンサイト保守」が用意されています。加えて、必要部品を顧客の指定先に直送する「パーツ送付」サービスや、あらかじめ必要な部品を拠点に配備しておく「預託保守」なども利用可能です。

これらの仕組みにより、復旧までのリードタイムを短縮し、システム停止による業務影響を最小限に抑えられます。

障害受付窓口とスポット保守

多くの第三者保守ベンダーでは、専用の障害受付窓口を設け、トラブル発生時に迅速な対応を行っています。通常の保守契約に加えて、契約をしていない場合でも単発で利用できる「スポット保守」も提供されています。

スポット対応では、部品在庫があれば短期間で修理対応が可能となり、緊急性の高い障害時にも柔軟に対応できます。一般的には営業時間内での対応が中心ですが、緊急時には例外的な対応がなされる場合もあります。

オプションサービス

標準的な保守サービスに加えて、監視・構築支援・データ消去などのオプションを用意しているベンダーも少なくありません。たとえば、HDDの返却不要サービスやセキュリティ強化に直結する監視サービスなど、顧客の運用ニーズに応じた付加価値サービスが提供されています。これにより、単なる修理対応だけでなく、運用効率化やセキュリティ強化も実現可能です。

このように、EOSL延長保守サービスは「修理・復旧対応」だけでなく「予防保守」や「運用補助」まで幅広くカバーしています。メーカーサポート終了後も、安心して機器を利用し続けられる体制が整っていることが最大のメリットと言えるでしょう。

EOSL延長保守サービスのレベル

EOSL延長保守サービスは、サービスを提供するベンダーによって内容やプランが大きく異なります。ここでは、一般的なサービスレベルを紹介します。

オンサイト保守(24時間365日)

最も手厚いサポートが受けられるのが「オンサイト保守(24時間365日)」です。障害が発生した際には、昼夜・休日を問わずエンジニアが現場に駆けつけ、迅速な復旧対応を行います。基幹システムや止まることが許されない金融機関・医療機関などで採用されるケースが多く、ダウンタイムを最小限に抑えられます。

また、このプランでは部品を保守拠点に事前に預託しておき、障害時には即時交換できる仕組みが整えられている場合もあります。高コストではありますが、安心感と確実性を求める場合に最適なレベルです。

オンサイト保守(平日9時~17時)

平日の日中に限定したオンサイト保守も、多くの企業で採用されている一般的なプランです。24時間365日の体制に比べてコストを大きく抑えられるため、夜間や休日に障害が起きても大きな業務影響がないシステムに適しています。

このプランでは、障害発生後に翌営業日にエンジニアが訪問して修理や部品交換を行うケースが多く、システムの重要度や利用時間帯に応じて選ばれるのが特徴です。

センドバック保守(平日9時~17時)

センドバック保守は、障害が発生した機器をベンダー側に送付し、修理または代替機と交換する仕組みです。エンジニアが現地に駆け付けるオンサイト保守に比べると対応スピードは落ちますが、その分コストを大幅に削減できます。

とくにバックアップ機器が用意できる企業や、障害発生時にシステム停止が許容できる環境においては、非常にコストパフォーマンスの高い選択肢となります。

カスタム保守

標準的なプランに収まらないニーズに対応するのが「カスタム保守」です。たとえば、基幹サーバーは24時間365日対応、それ以外の周辺機器はセンドバックで対応するなど、複数のレベルを組み合わせて設計できます。この柔軟性によって、システムの重要度ごとに最適なサポートを受けられるため、コストと可用性のバランスを取りながら長期的な運用を実現できます。

このように、EOSL延長保守サービスは、提供するベンダーにもよりますが、複数のプランが用意されていることがほとんどです。標準サービスに含まれない内容については、オプション追加が可能なケースもあります。システムの重要度や運用体制に応じて、最適な保守形態を検討することが大切です。

標準の障害対応フロー

EOSL延長保守サービスを利用する場合、障害発生時にはあらかじめ設計されたフローに沿って迅速な対応が行われます。基本的な対応フローを把握しておくことで、トラブル時に安心して任せられるだけでなく、企業の運用体制も整えやすくなります。

ここでは、一般的な障害対応の流れを紹介します。

コールセンターに障害発生を連絡する

障害が発生した際の最初のステップは、専用のコールセンターへの連絡です。24時間365日対応しているケースが多く、電話やメール、専用ポータルサイトから迅速に連絡が可能です。

障害内容や発生時刻、システムの状況などを詳細に伝えることで、初動対応のスピードが大きく変わります。コールセンターは受付後すぐに内容を記録し、次の初期対応フェーズへと引き継ぎます。

初期対応とリモート診断

障害受付後は、リモートでの初期診断が行われます。エンジニアが遠隔からシステムログを確認したり、利用者にヒアリングを行ったりして、障害の切り分けを進めます。

この段階で復旧できる軽度なトラブルであれば、その場で指示や設定変更によって解決できることも少なくありません。一次切り分けがスムーズに行われることで、後続の作業も効率化されます。

エンジニア派遣・部品手配

リモート診断で復旧が難しい場合は、現地対応が必要となります。障害内容に応じて適切なスキルを持つエンジニアが派遣され、同時に交換部品の手配も行われます。

保守拠点にあらかじめ部品がストックされている場合、迅速な配送が可能であり、SLA(サービスレベル合意)で定められた時間内に到着するよう調整されます。この仕組みによって、システム停止による業務影響を最小限に抑えられます。

修理・復旧作業

エンジニアが現地に到着すると、事前に切り分けた障害内容に基づいて修理や部品交換を行います。作業は短時間で完了することを目指して進められ、進行状況についても逐次利用者に報告されます。

復旧作業後は必ず動作確認が行われ、正常稼働が確認されるまでサポートが継続します。必要に応じて暫定対策を講じ、その後恒久的な修正が検討されることもあります。

事後報告と再発防止策

障害対応が完了した後は、詳細な報告書が作成されます。報告書には障害の原因、対応手順、復旧に要した時間、今後の再発防止策がまとめられます。

こうした事後対応を通じて、利用者は障害の全容を把握でき、次回以降のトラブル発生リスクを低減できます。再発防止策として、監視体制の強化や部品交換計画の見直しなどが提案される場合もあります。

リファービッシュ機の使用もおすすめ

EOSL延長保守サービスを利用する際には、部品や機器の調達が大きな課題となります。その解決策として注目されているのが「リファービッシュ機」の活用です。

ここでは、リファービッシュ機の特徴や導入することで得られるメリットについて、解説します。

リファービッシュ機とは?

リファービッシュ機とは、使用済みの機器を専門業者が回収し、分解・クリーニング・検査・部品交換などを行ったうえで、再整備した製品のことを指します。いわば「再生品」「再調整品」と呼ばれるもので、新品と中古品の中間に位置する存在です。

単なる中古品とは異なり、動作検証や品質保証が付与される点が大きな特徴です。信頼性が確保されているため、企業の基幹システムや重要インフラでも安心して導入することが可能となります。

コスト削減に貢献

リファービッシュ機の最大のメリットは、コスト削減に大きく貢献できる点です。新品機器の導入に比べ、価格は数分の一から半額程度に抑えられるケースも珍しくありません。

とくにEOSLを迎えた機器はメーカー保守が終了しているため、新品へのリプレースを選択すると莫大な費用がかかります。リファービッシュ機を選べば、既存環境をそのまま活かしながら低コストで延命が可能になり、IT投資の効率化につながります。

安定した部品供給減

EOSL後は純正部品の入手が困難になるため、部品確保が大きな課題となります。リファービッシュ機は、こうした部品供給源としても有効です。

再生機から取り出した部品をストックし、必要に応じて交換用パーツとして活用できるため、システムの安定稼働を支えます。また、国内外のサードパーティ市場を通じて調達されるため、長期間にわたって安定した供給が期待できます。

品質保証と検証

リファービッシュ機は、導入前に動作確認や耐久テストを経て出荷されるのが一般的です。そのため、新品に近い信頼性を確保できるのが強みです。

さらに、多くのベンダーは一定期間の保証を付けており、万が一の故障にも迅速に対応できる体制を整えています。こうした検証・保証体制があることで、リスクを抑えつつ安心して導入することが可能です。

環境面でのメリット

リファービッシュ機の導入は、環境保護の観点からも大きな意義があります。まだ利用可能な機器を廃棄せず再利用することで、電子廃棄物の削減に貢献できます。

また、製造段階における資源やエネルギーの消費を抑えられるため、持続可能な社会の実現にもつながります。近年は企業のCSR活動やSDGsへの取り組みとしても評価されており、社会的責任を果たす選択肢としても注目されています。

まとめ

ここまで、製造元のサポートが終了したEOSL製品の保守サービスについて、サービス利用のメリットや注意点を解説しました。EOSL保守サービスとは、メーカーの保証期間が切れた製品を第三者が保守を担当するサービスです。このサービスを利用することで製品の寿命を延ばし、安全な運用を続けることが可能になります。新しい製品以降と比べてコスト削減であることが多く、運用の安定化やセキュリティリスクの軽減といったメリットがあるのです。EOSL保守サービスを検討する際はサービス提供会社の信頼性や知識・技術レベルを参照し、最適な業者を選びましょう。

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引用元:https://field-one.com/

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引用元:https://www.parkplacetechnologies.com/ja/

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引用元:https://www.get-it.ne.jp/
会社名フィールドワンネットワンネクストインフォメーション・システム・サービスパークプレイステクノロジーズEvernexアプライドテクノロジーゲットイット
特徴設立40年以上、大手企業を中心に200社以上の保守実績を持つ24時間365日の運用保守体制&デリバリー体制IBM社メインフレーム装置の保守を中心に、マルチベンダー保守対応やハード障害通知サービスなどを提供平均15年以上のメーカー経験を持つフィールドサービスとバッジ付きの上級L3エンジニアがサービスを提供資産寿命の延長と包括的なマルチベンダーデータセンターメンテナンスにおいて40年の経験がある「第三者保守」+「ICTインフラ構築サービス」で保守、次なるシステムの提案とトータルサポートが可能顧客の状況に応じてオーダーメイドの保守サービスにも柔軟に対応
創業年1982年2019年1997年1991年(US本社)記載なし(40年以上の経験)1984年2001年
導入されている主な業界電気機器、電気・ガス、化学など金融機関、SIer、通信事業者など金融業、製造業、流通・アパレルなど小売業、医療系、飲料メーカーなど記載なしリース会社、システム会社、製造業などトヨタ自動車株式会社、コクヨ株式会社、アコム株式会社など
対応機器メーカーDEC、Oracle、富士通、Fujitsu、Dell、HP、EMC、Sun、NetAPP、Bloadcom、CISCO、Fortinet、F5、Panasonic、AlliedTelesisCisco Systems、Juniper Networks、Brocade、Extreme、ADVA、APRESIA、Citrix Systems、Ruckus Networks、FUJITSUなどIBM、HP、CISCO、ORACLE(Sun)、EMC、Lenovo、Brocade、NetApp、F5、JuniperDell EMC、IBM、Lenovo、Cisco、HITACHI、Dell 、intel、HPE、NetApp、Juniper、Sun/OracleBroadcom、BULL、Cisco、DEC、DELL EMC、Fujitsu、HITACHI、Huawei、IBM、Juniper、Netapp、SUN OracleなどCisco、HP、DELL、Juniper、IBM xSeries、Oracle・Sun、DELL EMC、NetApp、YAMAHA、富士通、NEC、HITACHI、AS/400などCisco、Dell、FUJITSU、Hitachi、IBM、三菱、NEC、NetApp、OKI、SEIKO、SONY、Oracle、TOSHIBA、YAMAHAなど
実績に関する記載・設立から40年以上
・200社以上、約2,000システムの保守実績
・電気業界で上位20社中18社など、各業界のトップ企業がフィールドワンを採用
・34年以上前のシステムも延命
・豊富なICT基盤販売実績・元IBM技術員を中心に、高い保守サービスを提供
・金融系を中心にした高い運用実績
・180か国でサービスを提供
・2万1,500社以上をサポート
・SLAコミットメント率93%
・50万以上のシステムをサポート
・2021年保守契約締結件数1584件
・設立から40年以上
・サービス導入実績累計1,800社以上
・「ホワイト企業大賞」特別賞受賞、「働きがいのある会社ランキング」入賞
対応地域全国全国大阪市、名古屋市に営業所あり国内22か所に保守部品倉庫あり記載なし全国全国
会社所在地〒162-0053 東京都新宿区原町3-87-4 NTビル1F 〒100-0005 東京都千代田区丸の内2-7-2JPタワー本社
〒115-0045 東京都北区赤羽2-51-3 NS3ビル
〒140-0002 東京都品川区東品川2丁目2番4号天王洲ファーストタワー23階〒170-0013 東京都豊島区東池袋2-13-14 マルヤス機械ビル6F 6F-A号室本社
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